南ヨーロッパを代表する食品ビジネスプラットフォームが、イタリアおよび海外の生産者と成長を続ける日本市場を結びつける

ミラノ, 2026年3月31日  /PRNewswire/ — 日本の農業・食品分野の主要企業を代表する日本人バイヤー90名が、南ヨーロッパを代表する食品ビジネスプラットフォームであるTUTTOFOOD（2026年5月11日から14日までミラノで開催）に参加する予定です。この見本市は、ビジネス開発を促進するハイレベルなプラットフォームを提供し、イタリアの出展者との商業的パートナーシップを強化することで、自社の農業・食品事業の市場拡大に向けた極めて重要なビジネス機会を提供します。

Antonio Cellie, CEO of Fiere di Parma.

輸入は、日本の農業・食品貿易において大きな割合を占めています。輸入額は2016年の6兆3,780億円から2025年には10兆1,330億円へと増加しており、全体で約59％の増加となっています。これは、高品質な食品・飲料製品に対する日本の国内需要を満たす上で、イタリアを含む海外のサプライヤーが重要な役割を果たしていることを示しています。

イタリア大使館貿易促進部（東京事務所）の市場ノートによると、日本の食品・飲料セクターの市場規模は、小売および外食の推計を合わせて約5,600億米ドルと推計されています。「Made in Italy」製品に対する需要は、金額ベースで過去最高水準に達しています。国内で消費される食品の約60％が輸入品であることから、日本は外国産食品にとって世界最大級の市場の一つとなっています。

日本における消費動向は二極化が進んでおり、中価格帯セグメントが縮小する一方で、プレミアムセグメントは、卓越性や本物志向、そして製品の背景にあるストーリー性を求める消費者ニーズに支えられ、年平均5％の成長を続けています。同時に、訪問者数3,000万人超による観光需要の回復に支えられたHoReCaチャネルの回復により、とりわけファインダイニングや高級レストラン分野において、高品質なイタリア産食材への需要が大きく押し上げられています。

輸入の増加は、単なる数量的ニーズのみによるものではなく、品質、多様性、そして各国料理向けの食材をますます重視する需要を反映しています。このような状況において、日本市場は構造的に海外の農業・食品供給に対して開かれ、受け入れやすい市場であり、特に高付加価値セグメントにおいて高い受容性を示すと同時に、プレミアム志向を強く維持しています。

Fiere di Parmaの最高経営責任者（CEO）であるAntonio Cellie氏は、次のように述べました。「日本では高品質なイタリア製品への需要が高まっており、これは日本がイタリアと同様に品質、トレーサビリティ、そして食の卓越性へのコミットメントを共有しながら、戦略的かつ長期的なパートナーへと進展していることを示しています。このような状況において、TUTTOFOODは重要な推進要因となっており、イタリアの流通業者、小売業者、輸入業者との質の高いビジネス機会を可能にするとともに、消費者行動や市場動向に関する洞察も提供します。」

TUTTOFOODは、生産者と厳選されたバイヤーとの直接的な交流のために体系的に整備された環境を提供することで、グローバルなビジネス開発を推進する担い手として重要な役割を果たすとともに、イノベーションおよび国際展開を加速する触媒としても機能しています。

次回開催では、出展者の30％以上が海外から参加するなど、強い国際的プレゼンスを示すことが見込まれています。また、イタリア大使館貿易促進部との協力により、国内外のトップクラスの専門家4,000名以上を一堂に集める非常に充実したバイヤープログラムも実施される予定です。重要性が高まっていることを踏まえ、アジア太平洋地域にも特に重点が置かれます。

このような観点から、日本とイタリアは、相互価値創出というより広範な枠組みの中で戦略的パートナーとして機能しています。製品品質、文化的伝統、信頼性といった共通の原則が、イタリアの生産者と日本のバイヤーとの関係の基盤を引き続き成しており、長期的な協力関係および将来のビジネス機会に向けた強固な基盤を築いています。

両国間の戦略的関係は、TUTTOFOOD 2026の国際ロードショーの一環として東京のイタリア大使館で開催されたプレゼンテーションイベントにおいて、中心的なテーマとなりました。

写真：https://mma.prnasia.com/media2/2945630/Antonio_Cellie_CEO_Fiere_di_Parma.jpg?p=medium600